儲からない投資信託。持っていたら損してしまうインデックス型投資信託

こんにちは。企業の研究職として働きつつ、投資10年で800万円を稼ぎだした浦上といいます。

投資を始めたころの話や、投資以外ではドイツで博士号を取ったときの話など、プロフィールはコチラでまとめてます。

10年にわたって投資の勉強と実践を浦上はしてきました。

これまでは儲かったけど、これから下がるだろうという投資商品も中にはありました。

そこでこの記事では、2019年時点で

投資しない方がいい投資商品

について書いていきます。

ここで書いた投資商品は浦上が自分で買っています。

だから、信頼度は高いと思ってもらっていいです。

１．商品（コモディティ）

商品と言われるだけではわかりませんよね？

投資の世界で「商品」というと以下のようなものを指します。

そして、そのすべての商品を含めた

「商品インデックス」

というものがあるんです。

ただ、このインデックスの７割くらいは原油をはじめとしたエネルギー資源で構成されています。

そして、原油以外の商品も原油の値段に影響を受けます。

原油価格が上がるとガソリン価格や電気代が上がります。

そうなると、たとえば農家は利益が減るので、育てた農作物の値段を上げざるをえなくなってしまいますね。

それで、商品インデックスに含まれる小麦や大豆の値段も上がります。

つまり、「いろいろな商品に投資している」と言いながら、原油だけに投資しているようなものなんです。

そして、原油価格は当分下がっていくと予測しているので、商品への投資はオススメしません。

なぜかというと、アメリカでシェールガスという天然ガスが取れるようになったからです。

シェール（shale）というのは岩の一種です。

この岩の中に天然ガスを多く含むものがあります。

地中深く埋まった岩からガスを取り出すということは昔はできませんでした。

ところが、2000年代に入って技術が進歩してきて、安く取り出せるようになってきたんです。

2018年には日本もこのシェールガスをアメリカから輸入しています。

そうなると原油価格にどういう影響があるか。

だいたい想像つきますよね^^

世界の天然ガスの量が増えるので、

天然ガスの価格は下がります。

余ってくるからです。

今年豊作で余った野菜は、スーパーとかで安く売られるように笑。

天然ガスの値段が下がると、火力発電とかはなるべく石油じゃなくて安い天然ガスを使おうとするので、原油の価格も下がります。

その結果、商品インデックスも下がります。

シェールガスは新しい技術で掘り出すので取るのに原油よりコストが高いです。

原油価格が下がると、シェールガスの方はすぐ儲けがなくなるので掘るのをやめてしまいます。

そうなると原油の流通量が減って、原油価格が上がる。

価格が上がったら、また儲けが出るようになるのでシェールガスはまた採掘し始めます。

この間、原油価格は上がったり下がったりするはずです。

それでも、シェールガスを掘る技術は年々上がっていくので、だんだん安く掘れるようになっていきます。

その結果、上がったり下がったりしながらジワジワ原油の値段は下がっていくことになります。

生活にとってはいいことです。

ガソリンも電気代も将来下がっていくはずなので。

ただ、商品インデックスへの投資はやめてください。

２．新興国

まず新興国とは何かを説明しておきます。

先進国と呼ばれる国がありますよね。

アメリカを筆頭にヨーロッパのイギリス、ドイツ、フランスなどがあり、オセアニアのオーストラリアも含みます。

そして、次に先進国に加わりそうな、経済成長をしている国が新興国になります。

代表的な国はBRICS（ブリックス）です。

BRICSと言われてもわかりませんよね？

BRICSのBはブラジル（Brasil）、Rはロシア（Russia）、Iはインド（India）、Cは中国（China）、Sは南アフリカ（South Africa）です。

この５か国に加えて、韓国や台湾も新興国に含まれます。

２－１．新興国株式

この新興国の株式にもインデックス投信があります。

この新興国株式もオススメしません。

理由の一つは、ブラジル、ロシア、南アフリカは資源が重要な産業なんです。

原油価格が下がるという話は「１．商品」でしましたね。

そうなると、説明したように資源全体が安く採れるようになるので、この３カ国は収入が減るんです。

資源を高く売り続けようとしても、安く売る国が出てきてしまうので。

だから、原油が下がり続けていく状況での経済発展は期待できません。

もう１点は、新興国インデックスにもっとも高い割合で組み込まれている中国の経済が減速している点です。

経済が減速しても仕方がない事情があります。

中国人の給料はドンドン上がってきて、以前のように安く製品が作れないんです。

そうしたら中国製品の競争力は落ちます。

ここから日本のように品質と信用で競争力を持てるかは疑問です。

ずっと減速し続ける可能性もあります。

さらに中国は共産主義の国です。

経済が発展したあとの共産主義の国がこの先どうなっていくのか誰も知りません。

実験的な国です。

その実験が上手くいくかどうかは別として、先が読めないリスクがあるのは間違いありません。

経済が発展しなかった共産主義の国はみんな民主化しました。

東ヨーロッパの国とか東ドイツや元ソ連の国とかですね。

完全な共産主義で残っている国は北朝鮮とかキューバとかごくわずかです。

先進国は民主主義の国ばかりです。

中国の経済はこの先の予想がつかなさすぎます。

だから、新興国の株は買わない方がいいです。

まとめると、新興国４カ国の経済が落ち込むリスクが高いことから、新興国株式はオススメしません。

２－２．新興国債権

新興国債権をオススメしないのもリスクが高すぎるからです。

新興国だけではなく、外国の債券には為替リスクというものがあります。

海外旅行であまったドルが、円高ドル安になると買った時より安くなって損するのと同じようなリスクです。

新興国の為替リスクは先進国より高いです。

リスクが高い理由は新興国の通貨は出回っている量が少ないからです（供給量が少ないといいます）。

ドル、ユーロ、円という通貨は供給量が多いです。

タイのバーツよりもドルの方が世界で多くの量が使われているのはなんとなくイメージできますよね。

こういう供給量の少ない通貨というのは値動きが激しいんです。

経済成長とかとはまったく関係ないところで値段が上がったり下がったりします。

1997年にはアジア通貨危機というものがありました。

欧米のヘッジファンドが儲けるためにアジアの通貨に空売りを仕掛けて、国の経済が傾くほどに通貨安になりました。

ヘッジファンドが通貨安を起こせるくらいに通貨の供給量が少ないんです。

それにわざわざ新興国債権を買わなくても、代わりになるものがあります。

先進国債権です。

バカなこと言ってってるなと思いました？笑

「先進国債権って名前なんだから新興国の債券は入ってないでしょ」と思いますよね。

ただ、先進国債権のインデックス投信というものは、FTSE世界国債インデックス(除く日本）に連動するものがほとんどです。

浦上が持っている「三井住友・ＤＣ外国債券インデックスファンド」もそうです。

そしてこのインデックスは組み入れる国をだんだん見直していくので、新興国も信用が上がると少しずつ組み入れられていきます。

現在ではシンガポール、マレーシア、南アフリカといった新興国も組み入れられています。

ちなみにFTSEというのはFinancial Times Stock Exchangeの略で、ロンドン証券取引所の所有する会社です。

業務内容は株や債券のインデックスの提供です。

無理に新興国債権を買わなくても、こういった専門の会社が新興国の信用度を調べて、大丈夫そうなら組み込んでくれます。

だから先進国債権を買っておけば十分です。

まとめますと、

新興国債権はオススメしません。

代わりに先進国債権を持っておけばいいです。

３．国内不動産（REIT：リート）

REITは別の記事でも紹介しました。

不動産投資信託ですね。

不動産なので、住宅地やマンション、オフィスビルなどにあなたは投資していることになります。

私は国内REITも外国REITも積み立てています。

３－１．国内不動産（REIT：リート）

このうち国内REITはそろそろ手を引こうと思っています。

なぜか？

日本は世界で最も少子高齢化が進んでいる国だからです。

その影響で2015年から人口も減少するようになりました。

人口が減ると、住宅やマンションは余ってくるはずですよね。

最近は東京でも空き家をよく見かけます。

そうすると住宅の価格は下がってきます。

賃貸住宅も、内装とかにお金をかけないと借りてもらえなくなります。

不動産業者の儲けは減りますね。

だから、国内REITも値下がりします。

ですので、国内不動産（国内REIT）はオススメしません。

３－２．外国不動産（REIT：リート）は買ってもよい

一方、外国REITはまだ大丈夫だと思います。

外国REITというインデックスは、実は７割くらいアメリカの不動産で出来てるんです。

アメリカは移民の国です。

移民がアメリカに職を求めて大勢やってきます。

2018年で人口３億２千万人ですが、

国連の統計では2070年には４億を超え、

2100年まで増え続けるというデータもあります。

ですので、不動産投資に不利な状況ではないです。

外国不動産（外国REIT）ならオススメできます。