投信信託の手数料1%と0.1%で投資効果にどのくらい差があるか計算してみた!

黒板で計算する女性で投資効果の計算をイメージ
浦上

こんにちは。企業の研究職として働きつつ、投資10年で800万円を稼ぎだした浦上といいます。

投資を始めたころの話や、投資以外ではドイツで博士号を取ったときの話など、プロフィールはコチラでまとめてます。

 

このブログではインデックス投資をオススメしています。
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インデックス投資をオススメする理由の一つとして、インデックス型ファンドの手数料が安いことがあります。

最近は運用会社の競争が激しくなって手数料もどんどん下がっています。

手数料が約0.1%インデックス型ファンドも現れました。

 

ただ、アクティブ型のファンドの中には1%を超える手数料を取るファンドはたくさんあります。

高いものでは4%なんてファンドも。

 

この記事では、手数料が投資にどれだけ影響を与えるかを説明します。

そのため、手数料が年0.1%と年1%の投資信託の利益にどれだけ差があるか計算してみます。

 

1.ファンド(投資信託)の手数料

計算の前に、そもそも投資信託の手数料とはどんなものがあるのかを説明しておきます。

手数料は主に以下の3種類に分かれます。

  1. 販売手数料(購入時手数料)
  2. 信託財産留保額
  3. 信託報酬(管理費用)

それぞれ説明します。

 

1-1.販売手数料(購入時手数料)

最近、ネット証券ではすべて無料になりました。

以前は投資信託を買うときに、証券会社に販売手数料を払うことがあったんです。

手数料の値下げ競争が激化して今はほぼ無くなってしまいました。

値下げしても1-3.の信託報酬で証券会社は利益が得られるからです。

だから、ネット証券で投資信託を買う限りは無視して構いません。

それでも、店舗型の証券会社などではまだ購入代金の3%とか取られることはあるようです。

 

1-2.信託財産留保額

こちらは逆に投資信託を売るときに払う手数料です。

ただ、最近はネット証券では信託財産留保額も「なし」が主流になってきています。

私が投資を始めた10年くらい前は取られるのが普通でした。

投資信託を売った時に受け取る金額から一定率が差し引かれます。

だいたい0.1~0.5%くらいでしたね。

 

最近はなしの投信が多いので、これもあまり気にすることはない手数料です。

ただ、名前だけ聞いても何のことだかわからないですよね。

だから、投資信託の売却時の手数料だということだけ知っておいてください。

 

1-3.信託報酬

この信託報酬が投資の利益に影響してくる手数料です。

このブログの中で手数料と私が言ったら、この信託報酬のことを指しています。

信託報酬は毎年引かれます。

信託報酬1%の場合、その投資信託の保有額のうち1%が引かれます。

信託報酬1%の投資信託100万円を持っていれば1万円です。

これが毎年取られます。

そして、この記事では信託報酬が1%の場合と0.1%の場合でリターンにどのくらい差が出るかを次の章で示します。

 

ちなみにですが、信託報酬は3つの会社の信託報酬の合計値になっています。

  • 運用会社
  • 販売会社
  • 受託会社

この3社です。

目論見書を読んだことがある人は3社それぞれへの信託報酬の数字を見たことがあるかもしれません。

 

この3つの会社によって投資信託は管理されているので、それぞれ報酬を払います。

そして、この3社の合計値がその投資信託の信託報酬として示されます。

 

この中で実質的に投資信託を作って売っているのは運用会社です。

投資信託のメーカーみたいなものですね。

目論見書も運用会社の名前で書かれています。

○○アセットマネジメントという名前の会社が多いです。

運用の指図をするのが運用会社の主な仕事です。

 

販売会社は基本的には証券会社です。

私は楽天証券で投資をしているので、私が払っている信託報酬の販売会社分は楽天証券に払われています。

販売手数料の無料化の流れがあることはすでに書きました。

証券会社はこの信託報酬で利益を上げられるので、販売手数料を無料にしてでも自分の会社で投資信託を買ってもらいたいわけです。

顧客が投資信託を保有する限り、信託報酬は毎年支払われるわけですからね。

 

受託会社とは運用会社の指図を受けて、実際の売買をする会社です。

主に信託銀行などがこの業務を行っています。

投資を行う上ではあまり名前を目にすることはありませんが、実際の証券の管理も行っています。

あなたが買った投資信託もこの受託会社が管理しています。

 

余談の余談になってしまいますが、あなたの持っている投資信託は受託会社の資産として管理するわけではなく、信託財産として別に管理されます。

だから、受託会社が仮に倒産したとしても、あなたの持っている投資信託が差し押さえられるなんてことはありません。

販売会社がつぶれても、運用会社がつぶれても、あなたの資産は守られます。

そういう法律的な仕組があるわけです。

 

例えば銀行が破綻しても、ペイオフによって1000万円まではあなたの預金は守られます。

でも、新興国なんかでは倒産しそうな銀行から自分のお金をおろそうと人が殺到するなんてことはあります。

取り付け騒ぎというやつです。

日本でも20年くらい前まではあったらしいですが。

 

銀行の預金とは、あなたが銀行にお金を貸している状態です。

お金を貸した額に応じた利息ももらっていますよね。

つまり、あなたは債権者とも言えます。

だから、お金を貸した人が(この場合銀行が)返せそうになかったら、お金を取り立てに行ってもいいわけです。

これが取り付け騒ぎです。

 

こういうことを防ぐためにペイオフの制度は作られました。

仕組みは違いますが、投資信託も同じです。

証券会社や運用会社がつぶれたとしても大丈夫です。

あなたの資産は制度的に守られています。

 

余談が長くなりましたが、次に本題の信託報酬の差でどのくらい利益に差が出るかについて書きます。

 

2.信託報酬の差がどのくらい利益に影響を与えるか

信託報酬は、アクティブファンドなら安い方の1%と、インデックスファンドで最も安い部類の0.1%で比較します。

 

以下の条件でシミュレーションしてみます。

  • 積立額 :毎月4万円
  • 積立期間:30年
  • リターン:年5%

 

これが信託報酬に応じて30年後にいくらになるのかを計算します。

 

2-1.信託報酬1%の場合

信託報酬1%なので、年5%のリターンから1%を引きます(分かりやすくするためにこの方法で計算します)。

ですので、リターンは年4%になります。

年4%のリターンで月4万円を積立てると、

30年後の金額は2776万円です。

悪くなさそうですね(笑)

 

月4万円積立てるということは年48万円積立てるということになります。

これが30年なので、

48万円 × 30年 = 1440万円

1440万円を30年かけて積立てました。

それが2776万円まで増えているということは、

2776万円 - 1440万円 = 1376万円

1376万円が30年の投資の結果得られた利益です。

つまり、積立額1440万円が2倍弱まで増えています。

十分だとも思えますよね。

 

ただ、信託報酬が少なければ利益はもっと増えます。

 

2-2.信託報酬0.1%の場合

0.1%は今の業界最安値くらいの信託報酬です。

リターンは5%から0.1%を引いた4.9%で計算します。

その場合の30年後の金額は、

3268万円です。

 

信託報酬1%の場合は2776万円でしたので、

3268万円 - 2776万円 = 492万円

492万円も多くなります。

 

このように、信託報酬が安い投資信託を選ぶだけで500万円もリターンが増えるのです。

 

以上の金額は以下のサイトを使って計算しました。
↓↓↓
https://www.rakuten-sec.co.jp/web/fund/saving/simulation/

実際に数字を入力して確認するのもいいですし、0.5%とか2%とか他の信託報酬でシミュレーションしてみてもいいと思います。

 

3.信託報酬はいつ引かれているか

信託報酬は投資信託の決算のときに毎年払うことになります。

ただ、あなたがいくら信託報酬を払ったかのお知らせなどはありません

決算時の基準価額から信託報酬分の金額がマイナスされます。

信託報酬の分、投資信託の額が値下がりするということです。

信託報酬が0.1%なら投資信託の価格が0.1%値下がりするかたちになります。

だから、払っていても気づかないです。

「信託報酬が高いから別の投資信託に変えようかな」なんて思うこともありません。

ですので、信託報酬は最初に投資信託を選ぶときにチェックしておいてくださいね。

 

信託報酬が安い投資信託をランキング形式で紹介する記事はコチラに、
↓↓↓
【令和元年度版】積立投資で選ぶべきおすすめ投資信託4本

 

信託報酬以外の点で投資信託を選び出す方法は以下の記事に書いています。
↓↓↓
世にある6000本以上の投資信託の中から買うべき投信はたった24本!? ー投資信託の選び方ー

 

 

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